●震源域の推定
佐藤良輔編著(1989):日本の地震断層パラメター・ハンドブック,鹿島出版会,390pp.
[羽鳥の論文](後述)
1896年の明治三陸地震については、Tanioka and Satake(1996)を用いた。
Tanioka, Y. and K. Satake(1996):Geophysical Research Letters,vol.23,No.13,1549−1552.
●震源データ
国立天文台編(1996):理科年表,丸善,1054pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
宇津徳治(1982):東京大学地震研究所彙報,57号,111−117.
宇津徳治(1985):東京大学地震研究所彙報,60号,639−642.
気象庁(1982):地震月報別冊第6号,改訂日本付近の主要地震の表(1926年〜1960年),109pp.
気象庁:地震月報(1961年〜1995年).
●被害地震の選定に使用
国立天文台編(1996):理科年表,丸善,1054pp.
●活断層
活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.
●地形
国土地理院(1994):数値地図25mメッシュ(標高),(財)日本地図センター.
●火山
気象庁編(1996):日本活火山総覧(第2版),大蔵省印刷局,500pp.
●伸びと縮みの図
伸びと縮みは国土地理院データ(1997)による。
活断層については、「新編日本の活断層」(上述)を用いた。
[羽鳥の論文 出典一覧]
Hatori, T.(1965):東京大学地震研究所彙報,43号,129−148.
Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,47号,55−63.
Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,47号,185−214.
Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,47号,1063−1072.
Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,48号,171−188.
Hatori, T.(1969):東京大学地震研究所彙報,49号,63−75.
羽鳥徳太郎(1972):地震,25巻,218−224.
羽鳥徳太郎(1973):地震,26巻,204−205.
羽鳥徳太郎(1973):地震,26巻,206−208.
羽鳥徳太郎(1974):1973年6月17日根室半島沖地震調査報告,248−256.
羽鳥徳太郎(1974):地震,27巻,10−24.
羽鳥徳太郎(1974):地震,27巻,321−337.
羽鳥徳太郎(1975):東京大学地震研究所彙報,50号,83−91.
羽鳥徳太郎(1975):地震,28巻,461−471.
羽鳥徳太郎(1957):東京大学地震研究所彙報,50号,397−414.
羽鳥徳太郎(1976):東京大学地震研究所彙報,51号,13−28.
羽鳥徳太郎(1976):地震,29巻,179−190.
羽鳥徳太郎,片山通子(1977):東京大学地震研究所彙報,52号,49−70.
羽鳥徳太郎(1977):東京大学地震研究所彙報,52号,407−439.
羽鳥徳太郎(1980):東京大学地震研究所彙報,54号,1073−1081.
羽鳥徳太郎(1982):東京大学地震研究所彙報,57号,525−535.
羽鳥徳太郎(1988):地震,41巻,541−547.
羽鳥徳太郎(1993):地理,38−10,78−84.
羽鳥徳太郎(1994):地震,47巻,1−9.
羽鳥徳太郎(1995):地球惑星科学関連学会1995年合同大会予稿集,2,B41.
<個別出典一覧>
●全国
国立天文台編(1996):理科年表,丸善,1054pp.
震央の位置が理科年表に掲載されている地震について図示した。
Yoshida,S., K.Koketsu, B.Shibazaki, T.Sagiya, T.Kato, and Y.Yoshida(1996):Journal of Physics of the Earth, 44, 437−454.
●北海道
活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.
Ozawa, S., M. Hashimoto and T. Tada(1997):Bulletin of the Geographical Survey Institute,vol.43,1−22.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
気象庁地震課(1953):験震時報,17巻,19−23.
中央気象台(1953):験震時報,17巻,135pp.
気象庁地震課(1953):験震時報,17巻,12−18.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
気象庁(1993):地震津波防災季報,No.25.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
気象庁(1993):気象庁技術報告,117号.
国土地理院地理調査部(1993):国土地理院時報,No.78,20−27.
気象庁(1995):気象庁技術報告,117号.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
東京都(1983):昭和57年(1982年)浦河沖地震調査報告書,151pp.
東京都(1983):昭和57年(1982年)浦河沖地震調査報告書,151pp.
気象庁(1982):地震予知連絡会会報,28巻,14−18.
●東北
活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.
伊木常誠(1897):震災予防調査会報告,11号,5−34.
中央気象台(1933):三陸沖強震及津浪概報,65pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
中央気象台(1896):明治29年地震報告,89pp.
本多弘吉・竹花峰夫(1933):験震時報,7巻,171−180.
大森房吉(1901):震災予防調査会報告,34号,5−79.
本多弘吉・竹花峰夫(1933):験震時報,7巻,171−180.
気象庁地震課(1969):気象庁技術報告,68号,6−20.
岸力(1968):1968年十勝沖地震調査報告書,207−256.
田中貞二・長田甲斐男(1968):東京大学地震研究所彙報,46号,1461−1478.
大沢胖・村上雅也・北川良和(1968):東京大学地震研究所彙報,46号,1451−1459.
青森県企画部県民課(1969):青森県大震災の記録,627pp.
気象庁(1969):気象庁技術報告,68号,6−20.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
被害分布は「新編日本被害地震総覧」による。
地形区分は、東北大学地質古生物学教室(1979)をもとに編集。
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
東北大学地質古生物学教室(1979):東北大学理学部地質学古生物学教室研究邦文報告,80号.
仙台管区気象台(1978):気象庁技術報告,95号,4−17.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
国土地理院地理調査部(1995):1994年三陸はるか沖地震災害・地形調査報告書,19pp.
気象庁(1995):地震・津波防災季報,No.32,43pp.
中央気象台(1896):明治29年地震報告,89pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
なお、宇佐美の図において、住家全壊率は今村(1913)、断層は松田ほか(1980)による。
今村明恒(1913):震災予防調査会報告,77号,78−87.
松田時彦・山崎晴雄・中田高・今泉俊文(1980):地震研究所彙報,55号,795−849.
秋田震災救済会(1897):秋田震災誌,169pp.
秋田測候所(1896):震災予防調査会報告,11号,109−139.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
気象庁(1984):気象庁技術報告,106号,9−45.
自治省消防庁・(財)消防科学総合センター(1983):昭和58年(1983年)日本海中部地震調査報告書,184pp.
応用地質調査事務所(1984):日本海中部地震被害調査報告,218pp.
気象庁(1984):気象庁技術報告,106号,9−45.
●関東
活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
震災予防調査会(1925):震災予防調査会報告,100号,甲,戌.
松澤武雄(1925):震災予防調査会報告,100号甲,163−200.
Tsuboi, C.(1933):Japanese Journal of Astronomy and Geophysics,10,93−248.
中村左衛門太郎(1925):震災予防調査会報告,100号甲,67−140.
宇佐美龍夫(1994):わが国の震度分布・等震度線図,(社)日本電気協会,647pp.
Matsuda, T., Y. Ota, M. Ando and N. Yonekura(1978):Geological Society of America Bulletin,89,1610−1618.
段丘の年代は Nakata et al.(1979)による。
Nakata, T., M. Koba, W. Jo, T. Imaizumi, H. Matsumoto and T. Suganuma(1979):Science Reports of the Tohoku University,7th Seriese(Geography),Vol.29,No.2,195−204.
宇佐美龍夫(1995):安政江戸地震の精密震度分布図,185pp.
宇佐美龍夫(1995):安政江戸地震の精密震度分布図,185pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
国富信一(1931):験震時報,5巻,217−222.
那須信治(1931):地震,3巻,12号,27−36.
加藤倫祐、岡四四亥、川本彌七(1931):験震時報,5巻,325−327.
本多弘吉(1931):験震時報,5巻,235−265.
気象庁地震予知情報課(1988):地震予知連絡会会報,40巻,72−80.
春川光男(1990):地質学論集,35号,75−90.
液状化地点については、千葉県は千葉工業大学(1988)、茨城県は藤井・宮下(1988)を用いた。
地形区分はKaizuka et al.(1977)による。
千葉工業大学(1988):千葉県東方沖地震被害調査報告書,111pp.
藤井陽一郎・宮下芳(1988):茨城県における自然災害に関する総合的研究,茨城大学.
Kaizuka, S., Y. Naruse and I. Matsuda(1977):Quaternary Research,8,32−50.
日本地質学会(1990):地質学論集,35号,107pp,口絵.
気象庁(1988):地震・津波防災季報.
中央気象台(1897):地震年報.
萩原尊禮(1972):地震予知連絡会会報,7巻,27−31.
中央気象台(1895):明治廿七年地震報告,67pp.
●中部
活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.
Ozawa, S., M. Hashimoto and T. Tada(1997):Bulletin of the Geographical Survey Institute,vol.43,1−22.
宇佐美龍夫ほか(1986):地震予知連絡会会報,35巻,343−355.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
宮村攝三(1946):東京大学地震研究所彙報,24号,99−134.
静岡県中遠振興センター(1982):昭和19年東南海地震の記録,364pp.
飯田汲事(1977):昭和19年12月7日東南海地震の震害と震度分布,愛知県防災会議,120pp.
中央気象台(1944):気象要覧,昭和19年12月.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
村松郁栄(1983):岐阜大学教育学部研究報告,7号,867−882.
濃尾震災地寫真(1891)
Milne, J. and W.K.Burton:The Great Earthquake of JAPAN 1891. ,復刻版,70pp.
Utsu, T., Y. Ogata and R.S. Matsu’ura(1995):Journal of Physics of the Earth,43,1−33.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
家屋全壊率分布は河角(1949)による。
地質は地理調査所(1949)を改変した。
河角廣(1949):昭和23年福井地震調査研究速報,福井地震調査研究特別委員会,1−14.
地理調査所(1949):福井地震の被害と地変,13pp.
中央気象台(1948):験震時報,14巻,89pp.
岡野敏雄・中村光雄(1948):験震時報,14巻,11−15.
宇佐美龍夫(1994):わが国の震度分布・等震度線図,(社)日本電気協会,647pp.
気象庁(1965):気象庁技術報告,43号,9−27.
気象庁(1965):気象庁技術報告,43号,28−36.
新潟県の被害率は、東京管区気象台(1964)による。
山形県の被害率は、全半壊家屋数を気象庁(1965)に、総世帯数を山形県資料により求めた。
東京管区気象台(1964):地震津波調査報告,55pp.
気象庁(1965):気象庁技術報告,43号,156−167.
気象庁(1965):気象庁技術報告,43号,9−27.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
村井勇・金子史朗(1974):東京大学地震研究所研究速報,14号,159−203.
松田時彦・山科健一郎(1974):東京大学地震研究所研究速報,14号,135−158.
写真は国土地理院の空中写真6202−053(現在はMCB−62−IY−C7−53)を使用した。
気象庁地震課、静岡地方気象台、石廊崎測候所(1974):験震時報,39巻,89−146.
Matsu’ura, R., I. Karakama and K. Tsumura(1988):List of Earthquakes in the Kanto Area and its Vicinity,Part 1,578pp.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
村井勇・角田信子・辻村芳子(1978):東京大学地震研究所彙報,53号,1025−1068.
村井勇・角田信子・辻村芳子(1978):東京大学地震研究所彙報,53号,1025−1068.
気象庁地震課・石廊崎測候所・大島測候所(1978):験震時報,43巻,21−57.
Matsu’ura, R., I. Karakama and K. Tsumura (1988):List of Earthquakes in the Kanto Area and its Vicinity,Part 2,562pp.
長野地方気象台(1968):気象庁技術報告,62号,34−76.
Hagiwara, T. and Iwata T.(1968):東京大学地震研究所彙報,46号,485−515.
図6―65
気象庁(1997):平成9年度今日の気象業務,大蔵省印刷局.
●近畿
活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
飯田汲事(1977):昭和19年12月7日東南海地震の震害と震度分布,愛知県防災会議,120pp.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
水路部(1948):昭和21年南海大地震調査報告 津浪篇,水路要報増刊号,39pp.
和歌山県(1996):南海道地震から50年,83pp.
中央気象台(1946,1947):気象要覧,昭和21年12月,昭和22年1月.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
吉川澄夫・伊藤秀美(1995):月刊地球,号外13,30−38.
活断層は「新編日本の活断層」(共通出典一覧)で確実度Tとされているものを図示した。
星野実・水越博子・海野芳聖・村上広史・山後公二(1996):国土地理院時報,No.86,20−36.
気象庁(1995):災害時地震・津波速報,95年2号.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
谷口忠(1927):東京大学地震研究所彙報,3号,133−162.
京都府測候所調査(1927):昭和二年参月七日北丹後地震報告,88pp.
Tsuboi, C.(1930):東京大学地震研究所彙報,8号,153−221.
鷺坂清信(1928):験震時報,3巻,107−124.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
●中国・四国
活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
金井清・田中貞二・金子重彦(1949):東京帝國大学地震研究所研究速報,5号,36−81.
水路部(1948):昭和21年南海大地震調査報告 津浪篇,水路要報増刊号,39pp.
気象庁(1968):地震観測指針(参考編),245pp.
岸上冬彦(1943):地震,15巻,11号,1−6.
中央気象台(1943):気象要覧,S18年9月.
中央気象台(1911):地震年報.
曾禰達蔵(1906):震災予防調査会報告,53号,39−74.
●九州・沖縄
活断層研究会編(1991):新編日本の活断層,東京大学出版会,437pp.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
気象庁(1961):地震月報,122号.
鹿児島県は気象庁(1961)を、宮崎県は宮崎地方気象台(1961)を参考にして作成。
気象庁(1961):験震時報,26巻,21−107.
宮崎地方気象台(1961):日向灘地震調査報告,昭和36年異常気象報告,1号,35pp.
気象庁(1961):験震時報,26巻,21−107.
気象庁(1961):地震月報,122,123号.
今村明恒(1913):震災予防調査会報告,77号,88−102.
今村明恒(1913):震災予防調査会報告,77号,88−102.
宇佐美龍夫(1996):新編日本被害地震総覧[増補改訂版],東京大学出版会,493pp.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
中央気象台(1923):気象要覧,大正12年12月.
気象庁(1996):震度を知るー基礎知識とその活用ー,ぎょうせい,238pp.
内田祥三(1915):震災予防調査会報告,80号,1−33.
●付録1 用語解説
主な参考文献
萩原尊禮(1983): 地震の辞典 ,三省堂
勝又護 編(1993): 地震・火山の辞典, 東京堂出版
宇津徳治 総編集(1987): 地震の辞典 , 朝倉書店
地学団体研究会 編(1996): 新版地学辞典, 平凡社
活断層研究会 編(1991): 新編 日本の活断層 , 東京大学出版会
●付録2 参考図表
吉見吉昭(1991):砂地盤の液状化(第二版),技報堂出版