本県においても、平成１３年度から平成１５年度の３カ年度の予定で人口２０万を擁し、近年は特に近代化・都市化が著しい甲府市を擁する甲府盆地の地下構造調査に着手した。平成１４年度は平成１３年度に続き、反射法地震探査（測線長１３ｋｍ、屈折法地震探査も含む）、微動アレー探査（７点）を主体とした調査を実施した。

本業務は文部科学省の平成１４年度地震関係基礎調査交付金を受け実施されたものである。なお、平成１３年度同様に調査計画の立案、調査結果の検討等に関しては、学識経験者により構成される甲府盆地地下構造調査委員会を組織し、委員会内で随時討議を行って調査業務を遂行するための指針と技術的助言を得た。

以下に委員会の構成を示す。

委員長　　　瀬尾和大　　東京工業大学大学院総合理工学研究科　　　教授

副委員長　今泉俊文　　山梨大学教育人間科学部　　　　　　　　　　　　教授

　　　　　　　池田安隆　　東京大学大学院理学系研究科・理学部　　　　助教授

　　　　　　　石田　隆　　　山梨大学教育人間科学部　　　　　　　　　　　　教授

　　　　　　　纐纈一起　　東京大学地震研究所　　　　　　　　　　　　　　　助教授

　　　　　　　輿水達司　　山梨県環境科学研究所　　　　　　　　　　　　　　主幹研究員

　　　　　　　後藤　聡　　　山梨大学工学部　　　　　　　　　　　　　　　　　　助教授

　　　　　　　佐藤比呂志　東京大学地震研究所　　　　　　　　　　　　　　　助教授

　　　　　　　年縄　巧　　　明星大学理工学部　　　　　　　　　　　　　　　　　助教授

　　　　　　　山口和雄　　産業技術総合研究所地球科学情報研究部門　主任研究員

　　　　　　　山中浩明　　東京工業大学大学院総合理工学研究科　　　　助教授

　　　　　　　　　　　（委員長・副委員長を除き五十音順、敬称略）

事務局　　山梨県総務部消防防災課（防災地震担当）

本報告書は平成１３年度、平成１４年度に実施した調査結果について取りまとめたものである。