取得された記録を図２−３−１−１、図２−３−１−２、図２−３−１−３、図２−３−１−４、図２−３−１−５に示す。図２−３−２−１、図２−３−２−２、図２−３−２−３、図２−３−２−４、図２−３−２−５には、初動読取り結果を重ねた屈折法ショット記録を示す。これらは、原記録に対して、ゲート長２０００ミリ秒の自動振幅調整（ＡＧＣ）を施したものである。

屈折法データ取得作業の結果、次のものが得られた。

（１）現場磁気テープ（３４９０Ｅ ＣＡＲＴＲＩＤＧＥ ＴＡＰＥ， ＳＥＧＹフォーマット） １巻

（２）同上データシート（Ｏｂｓｅｒｖｅｒ’ｓ Ｒｅｐｏｒｔ） １式

（３）現場モニター記録 １式

（４）発震点座標／標高値 １式

上記（２）のデータシートは、付録２に添付した。上記（４）の受振器の座標・標高についての測量は、Ｐ波反射法のものと同一である（付録５参照）。屈折法の発震点については、発震作業後に測量担当者が立ち会って位置の同定を行い反射法地震探査の受振点からの多角測量により座標と標高を算出した。