ｔｉｔｌｅ

４－１－４　共通反射点（ＣＤＰ）重合法
反射法探査では，一つの発震点に対して多数の受振点（マルチチャンネル）で測定する。図４－１－４に示すように，発震点間隔を受振点間隔の整数倍とすれば，発震点と受振点の中点の位置は，受振点間隔の１／２の間隔で，規則正しく並ぶことになる。このような中点を共通反射点と呼ぶ。共通反射点は，ＣＭＰあるいは伝統的にＣＤＰ（ＣｏｍｍｏｎＤｅｐｔｈＰｏｉｎｔ）と呼ばれている。個々の測定データの発震点と受振点の組合せは，ＣＤＰとオフセット距離（発震点と受振点間の距離）としても表現できる。同一のＣＤＰを構成する記録（トレース）の集合をＣＤＰギャザーと呼ぶ。

ＣＤＰギャザーを構成するトレースは，反射波の経路は異なっていても，水平構造であれば地下の反射点位置は同一であり，その走時は次式の双曲線で近似できる。

Ｔ＝（Ｔ０^２＋Ｘ^２／Ｖ_ｒｍｓ^２）^１／２　　　　　　（４－１）

ここに，Ｔ：反射波の走時　　Ｔ０：垂直走時＝２Ｈ／Ｖ_ｒｍｓ

Ｈ：地表から反射面までの深度　　Ｘ：オフセット距離

Ｖ_ｒｍｓはＲＭＳ速度と呼ばれ，地表から反射面までの一種の平均速度である。

この原理に基づき，経路の異なった反射波をその共通反射点位置での垂直走時に変換（ＮＭＯ補正）して加算（重合）することにより，調査測線に沿った反射記録断面図を作成することができる。加算するデータの数を重合数と呼ぶ（図４－１－４は３重合の例だが，本調査では測線端部を除くと３０重合以上，最大で５０重合である）。このような手法を共通反射点重合法と呼ぶ。この手法は次のような利点を持つ。

①反射波の走時とそのオフセット距離から（４－１）式に基づき，速度解析によりＲＭＳ速度を計算し，垂直走時変換補正量（ＮＭＯ補正量）や隣接する地層間の区間速度を求めることができる。

②異なった経路の反射波を重合することで，多重反射などの不要なイベントを消去して，Ｓ／Ｎを向上させることができる。