（２）Ｐ波による反射法地震探査は、上町断層や生駒断層南部などの地質構造を対象として大和川南部地域をほぼ東西に横断する大和川南測線（１８ｋｍ）と、大阪湾岸部における基盤岩構造の解明のための大阪湾岸第２測線（９ｋｍ）の２測線を設定して、総延長約２７ｋｍにおいて実施した。その結果、大和川南測線における探査結果より、上町断層や生駒断層の南方延長部における断層構造が確認され、基盤岩の最深部は測線西端部の上町断層下盤側で約１４００ｍであることが明らかとなり、上町断層の鉛直落差は約４００ｍと推定された。測線の東部においては、反射記録があまり明瞭でないが、生駒断層の南方延長部の地質構造に関して、誉田断層の鉛直落差が６００ｍ以上あることが推定され、この地域においては、生駒断層帯の鉛直落差は、生駒断層の南方延長部よりもその西側において大きいことが示唆された。また、重力探査結果より推定されていた大和川南部における単独丘状の重力異常域は、主として上町断層によって形成された基盤岩の隆起構造であることが明らかとなり、その基盤岩の最浅部における深度は約１１００ｍと推定された。さらに、同じ測線において実施した屈折法探査より、この地域の基盤岩Ｐ波速度は５．５〜６．５ｋｍ／ｓｅｃと推定され、中川ほか（１９８９）などの探査結果よりやや速い値が得られた。

一方、大阪湾岸第２測線における探査結果より、重力探査より推定されていた基盤岩の小丘状の構造が確認され、上位の堆積層にも継続的な変形の見られることが明らかとなった。また、測線北部においては、北上がりの断層が推定され、地盤の表層部においても地層が連続していない可能性のあることが指摘された。

（３）総合解析では、反射法地震探査で得られた各測線の時間断面及び深度断面における反射記録の特徴をもとにして反射波の対比を行い、深層ボーリングなどの既存資料をもとに各２測線の地質層序を推定し、大阪層群の海成粘土層（Ｍａ３〜Ｍａ９）の分布を推定した。また、平成１４年度における探査結果とあわせて既存の重力探査結果によって推定されていた基盤岩構造を再検討し、あらたに大阪平野全域を対象とした基盤岩深度分布について検討を加えた。さらに、これまでに得られた地質情報を総括し、既存の大阪平野における３次元地盤モデルの改良を行うとともに、３次元シミュレーションの実施によってモデルの検証を行い、その問題点を抽出し、今後のモデル改良に対する基礎資料とした。