２−４　調査範囲

調査範囲は下記の@〜Bを考慮し、図２−４−１に示す範囲とした。今後、この範囲の三次元地下構造モデルを作成するものとする。図２−４−１には、平成１４年度および平成１５年度に実施した反射法・屈折法地震探査の測線位置とともに、既往調査の位置なども併せて示している。

@人口密集地をカバーすること

A空港、港湾施設などの重要施設をカバーすること

B長町−利府線断層帯による盆状構造、名取川沿いの盆状構造など、地震波を増幅させるこのような地下構造を把握できる範囲とすること