ｲ．表層の速度層厚は変化が激しいため、表層を通過する時間は震源・受震点により様々である。これをできるだけ一定にする。

ﾛ．表層と第２層との速度差は一般に大きいため、解析上仮定している直線波線から大きく外れる。これを補償する。

ﾊ．震源・受震点の標高差による影響を除去する。

等である。実際には次の３段階の補正を実施した。

ａ．表層静補正 　　　

一般的には屈折法により表層をはぎ取る方法が用いられるが、特に、ミラ−ジ的な速度変化を示すような速度構造地盤では、必ずしも精度の高い補正値を得られるとは限らない。今回は、「屈折波を用いたトモグラフィ−」により静補正値を算出し、表層に起因する乱れを補正した。この処理の手順は次の通りである。図５−１４にトモ　グラフィー解析の結果を示す。

ｲ． 観測波形よりＰ波の初動走時を読み取る。

ﾛ． 差分格子点に適当な初期速度分布値を与える。

ﾊ． アイコナ−ル法により、ある震源点で起震した場合の各格子点の初動走時を計算する。

ﾆ． 初動走時分布をもとに波線を求める。

ﾎ． 各波線の観測走時と計算走時の比を修正係数とし、波線周辺の格子点に記憶する。

ﾍ． ﾊ．〜ﾎ．を全震源点についておこなう。

ﾄ． 格子に配られた修正係数をもとに新たな速度分布を算出する。

ﾁ． ﾊ．〜ﾄ．を収束するまで繰り返す。

ｂ．残留靜補正

ＮＭＯ補正後に、最大値を７ｍｓｅｃに制限した自動残留靜補正解析を行った。

図５−１４−１屈折波トモグラフィーにより求めた表層部Ｐ波速度分布（測線南部）

図５−１４−２屈折波トモグラフィーにより求めた表層部Ｐ波速度分布（測線中部）

図５−１４−３屈折波トモグラフィーにより求めた表層部Ｐ波速度分布（測線北部）

ｃ．ＣＭＰアンサンブル内での標高靜補正

ＮＭＯ補正前に、各アンサンブルごとにその平均標高までの標高差補正を行った。なお、補正速度は１６００ｍ／ｓｅｃを用いた。

ｄ．重合後標高補正

マイグレ−ション、深度変換後に各ＣＭＰの平均から基準標高（ＧＬ．１００ｍ）までの標高補正を行った。また、時間断面図のプロットの際も、地表平均標高（ｆｌｏａｔｉｎｇ ｄａｔｕｍ）から基準標高までを、１６００ｍ／ｓｅｃの速度を仮定して、標高補正を実施した。