2−2−3 測量作業

測量作業は、平成15年8月15日に開始し、9月5日に終了した。

陸上部分の調査測線の受振点・発震点の杭の測設ならびに、そのXY座標、標高等を測定するための測量方法は以下の通りであった。

(1) 測線測量

計画測線上に25m間隔で受振点および発震点の位置を杭で表示した。杭で表示できない場合は、チョークで表示した。その後GPS−RTK方式で各受振点、発震点の座標値、標高を算出した。

(2) 多角測量

基準点及び三角点を使用してGPS−RTK方式で座標値及び標高を算出した。GPS−RTK方式が困難な場所はTS方式で座標値及び標高を算出した。

(3) 水準測量

市町村の公共基準点を与点とし、多角測量と同時に間接水準測量を実施した。

(4) 受振点、発震点の座標および標高算出

多角測量で実施した測量成果に基づいて、各受振点の座標および標高を算出した。また、発震点についてはオフセットの指示により平行移動をして計算上で算出した。

受振点・発震点の座標と標高は付録4に示した。

(5) 使用基準点

本作業で使用した三角点・基準点は次の通りである。

表2

(6)海域での測量

ケーブル敷設船は、搭載したGPS測量機器により海底に敷設した受振器の位置を算出した。

発震船も、搭載したGPS測量機器により座標をチェックしながら、適切な発震点位置に来るたびに発震信号を出し、エアガンを発震した。

(7) 測地諸元

本作業で使用した測地諸元は次のとおりである。

表3