調査測線と交差する道路が多数あり、特に交通量の多い幹線道路での本線ケーブルの道路横断には、信号柱を用い高架渡しを行った。高架渡しを行ったのは、測線全域の計２８ヶ所にのぼる。このほかの交差点では、道路地下の水路等を通すか、ケーブルをゴム製のカバーで覆って道路面を横断した。

発震作業に当たっては、発震点毎の騒音・振動の様子を確認しながら、適宜

　　・スイープ数

　　・出力レベル

　　・バイブレータ車の台数および種類

の調整等を行った。

原則として３台稼働、２０回スタック／点を基準としたが、各発震点の状況に応じ臨機応変に対処した。バイブレータ発震出力についても状況に応じ、最大出力の３０〜９０％に変えて行った。また、現地状況の許す限りスタック回数およびバイブレータ発震出力を上げ記録質向上に努めた。

現地調査の作業状況については、付録２の現場写真を参照。

図２−２−７−１， 図２−２−７−２， 図２−２−７−３， 図２−２−７−４， 図２−２−７−５， 図２−２−７−６にＰ波反射法の現場記録例を示した。各図は、１発震点に対して、地表の３００受振点で観測した記録であり、横軸は受振点の番号、縦軸は時間となっている。参考のために各図の上部に測線図も同時に添付した。

屈折波初動も明瞭であり、概ね良好な記録が取得されている。

反射法データ取得作業の結果、次のものが得られた。

（１）現場磁気テープ（３４９０Ｅ ＣＡＲＴＲＩＤＧＥ ＴＡＰＥ．， ＳＥＧＹフォーマット） ４巻

（２）同上データシート（Ｏｂｓｅｒｖｅｒｓ Ｒｅｐｏｒｔ） １式

（３）現場モニター記録 １式

（４）発震点・受振点座標／標高値 １式

上記（２）のデータシート（オブザーバーズレポート）は、付録３に添付した。