2−2−3 測量作業

調査測線の受振点・発震点の杭の測設ならびに、そのXY座標、標高等を測定するための測量方法は以下の通りであった。

(1) 測線測量

計画測線上に25m間隔(S波測線は5m間隔)で受振点および発震点の位置を杭で表示した。杭で表示できない場合は、赤スプレーで表示した。

(2) 多角測量

市町村の公共基準点を与点とし、測線付近に結合多角測量を実施した。その後、結合多角測量で測設した多角点を与点として、放射多角測量により、受・発震点の位置を測量した。

(3) 水準測量

市町村の公共基準点を与点とし、多角測量と同時に間接水準測量を実施した。

(4) 受振点、発震点の座標および標高算出

多角測量で実施した測量成果に基づいて、各受振点の座標および標高を算出した。また、発震点についてはオフセットの指示により平行移動をして計算上で算出した。

受振点・発震点の座標と標高は 表2−3(P波反射法・屈折法測線)、表2−4(S波反射法測線)に示した。

(5) 使用基準点

本作業で使用した基準点は次の通りである。

点 名

等 級

1/5万地形図

市町村名

No. 79

二級基準点

東京東北部

船橋市

No. 81

二級基準点

東京東北部

船橋市

No. 4

一級基準点

佐 倉

鎌ヶ谷市

No. 47

一級基準点

東京東北部

鎌ヶ谷市

No. 2

二級基準点

佐 倉

沼南町

No. 3

二級基準点

佐 倉

白井町

No. 30

二級基準点

佐 倉

白井町

No. 44

二級基準点

佐 倉

白井町

No. 31

二級基準点

龍ヶ崎

我孫子市

No.136

二級基準点

龍ヶ崎

我孫子市

(6) 測地諸元

本作業で使用した測地諸元は次のとおりである。

準拠楕円体

BESSEL

長半径

6,377,397.155m

短半径

6,356,078.963m

投影法

T.M.図法 9系

座標原点 緯度

36° 0' 0" N

座標原点 経度

139°50' 0" E

縮尺係数

0.9999

北方加数

0.0m

東方加数

0.0m