総受振点数　　　　　　　　　　　総発振点数　

　　　　　　　　Ｐ波反射法　　４４４　　　　　　　　　　　　　　　　１８３

データ取得作業は、平成１５年１１月７日に作業場事務所を設営し、関係先挨拶、資機材搬入等の諸準備から作業を開始した。

市街地での調査のため、関係先への説明、地域住民への周知徹底のためのチラシ配布等の調査前準備が調査測線近傍全区間にわたってなされ、また、実発振作業時にもできうる限り各戸訪問説明等を行った。その結果、多くの方々は調査の趣旨を理解され、比較的協力的であった。

Ｐ波反射法の測線では都市部であるため道路は舗装されており、受振器は極力植込みや道路横の露出地面に設置したが、利用できない場合はアスファルト上にアルミ製受振器スタンドを使用して設置した。受振点位置が交差点や三叉路の中にあたる場合は、正規間隔で設置せず受振点位置を近くの歩道側にずらした。また、交差点・三叉路付近、停留所・商店出入り口等で歩行の邪魔となるところでは、受振器を固めて隣接して設置する「バンチング」を併用した。

調査測線と交差する道路が多数あり、特に交通量の多い幹線道路での本線ケーブルの道路横断には、信号柱を用い高架渡しを行った。高架渡しを行ったのは９ヶ所である。この他の交差点では、道路地下の水路等を通すか、ケーブルをゴム製のカバーで覆って道路面を横断した。

発振作業に当たっては、発振点毎の騒音・振動の様子を確認しながら、適宜

　　・スイープ数

　　・出力レベル

の調整等を行った。

原則として２〜３台稼働、５回スタック／点を基準としたが、各発振点の状況に応じ臨機応変に対処した。バイブレータ発振出力についても状況に応じ、最大出力の３０〜９０％に変えて行った。また、現地状況の許す限りスタック回数およびバイブレータ発振出力を上げ記録の質の向上に努めた。

現地調査の作業状況については、付録１の現場写真集を参照されたい。

図２−１−１４−１、図２−１−１４−２、図２−１−１４−３、図２−１−１４−４、図２−１−１４−５、図２−１−１４−６、図２−１−１４−７、図２−１−１４−８にＰ波反射法の現場記録例を示した。各図は、１発振点に対して、地表の３００〜４４４受振点で観測した記録であり、横軸は受振点の番号、縦軸は時間となっている。参考のために各図の上部に測線図も同時に添付した。これらの記録から以下のことが言える。

測線は牛川町の農道を除いて交通量が非常に多く、また、測線東側と中心部は商店・民家等多いため殆どの発振点で５０％の出力での発振となった。このため、記録の質は良好とは言えないが、基盤からと考えられる屈折波を確認できる記録もある（図２−１−１４−１， 図２−１−１４−２）。牛川町の農道など９０％の出力で発振できた記録では、基盤からと思われる反射波が確認できる（図２−１−１４−３、図２−１−１４−４）。

測線西側の青竹町・問屋町・神野新田町などでは測線の交通量は多いものの、民家等が少なく、３台フルパワーでの発振が可能であったため、良好な記録を取得できた。基盤からと考えられる反射波も往復走時０．５秒付近に確認できる（図２−１−１４−６、図２−１−１４−７、図２−１−１４−８）。

反射法データ取得作業の結果、次の成果物が得られた。

�@現場磁気テープ（３４９０Ｅ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅ Ｔａｐｅ．， ＳＥＧＹフォーマット） ２巻

�A同上データシート（Ｏｂｓｅｒｖｅｒｓ Ｒｅｐｏｒｔ） １式

�B現場モニター記録 １式

�C発振点・受振点座標／標高値 １式