設定したＣＤＰの数、および最終的に処理に用いたＣＤＰの範囲は以下の通りである。 表２−１−４−１参照

ただし、名古屋市内での高密度発振実施区間においては、比較的浅部を対象として、以下の範囲でＣＤＰ間隔６．２５ｍの反射処理も併せて行った。表２−１−４−２参照

高密度発振部分のＣＤＰ番号は標準発振に対するＣＤＰに対して、

高密度発振のＣＤＰ番号＝標準発振に対するＣＤＰ＊２

となるように設定した。

ＣＤＰ重合に用いた重合速度構造図を図２−１−６に示した。反射法では、ある反射面の１点で反射し、発振−受振点距離の異なる多数の反射走時をもとに、反射面までの速度構造を極めて高精度に推定することができる。図２−１−７−１、図２−１−７−２、図２−１−７−３は、各ＣＤＰにおいて速度解析で求められた重合速度から、往復走時とＲＭＳ速度（平均速度に近い）、往復走時と深度および深度と速度の関係を重ね合わせて表示したものである。図２−１−７−１および図２−１−７−２については、基盤面までの情報のみを示した。また、図２−１−７−３においては、基盤の速度は屈折法から得られた速度、５５００ｍ／ｓｅｃを仮定した。図２−１−８には反射法速度解析結果と深度記録断面での解釈結果などを総合して得られた速度構造図を簡略化した結果を示した。速度解析例については付録５に示した。図２−１−９および図２−１−１０、にそれぞれ重合後の時間断面およびマイグレーション時間断面図を示す。深度変換後の記録を図２−１−１１示す。これは縦：横比が４：１になっている。図２−１−１２は同じ記録をカラー表示したものである。図２−１−１３、図２−１−１４、図２−１−１５には、名古屋市内での高密度発振実施区間における比較的浅部を対象としたＣＤＰ間隔６．２５ｍのＰ波反射法記録の、重合断面図、マイグレーション時間断面図、深度断面図のそれぞれを示した。

反射法で得られる、発振点近傍の初動走時を用いて、表層風化層と基底層の２層構造を仮定して、タイムターム法により推定した表層構造図を図２−１−１６に示した。