各地方とその周辺の主な被害地震を示した図、および各都府県（地域）とその周辺の主な被害地震を示した図では、「理科年表」に掲載されている被害地震および本文中に記述されている地震（群発地震の場合は最大規模の地震）を図示した。群発地震については、被害がなくても図示している場合がある。
ある程度の規模以上の地震（海域の地震：Ｍ７．３以上、陸域にかかる地震：Ｍ６．７以上）で震源域を推定できるものは震源域を示した。原則として、海域の地震については羽鳥の論文の波源域を用い、陸域にかかる地震については「日本の断層パラメター・ハンドブック」の断層モデルを用いた。
１９８０年以降の地震で断層モデルがない場合には各観測機関、大学等による余震分布をもとに震源域を推定した。
震源の位置は、原則として、１８８４年以前の地震については「理科年表」、１８８５年〜１９２５年の地震については宇津の論文、１９２６年以降の地震については気象庁資料を用いた。
Ｍについては、原則として理科年表の値を用いたが、理科年表に載っていない地震については、震源の位置と同様の資料を用いた。歴史の資料によって知られている地震のＭについては、例えば、Ｍ７．９〜８．２などと推定されている場合がある。このような場合、図に示すＭは、区間を平均した値の小数点第２位を四捨五入して得られる値を用いた。また、例えば、 Ｍ６ １／４のように分数表示されている場合には、小数になおした値の小数点第２位を四捨五入して得られる値を用いた。さらに、例えば、Ｍ７．５以上とされている場合には、下限の値を示した。
活断層は、「新編日本の活断層」の確実度T及びUのものを図示した。なお新しい知見に基づき、削除した断層、確実度を変更した断層がある（本文参照）。
地形は「数値地図２５０ｍメッシュ（標高）」による。
火山の位置は、「日本活火山総覧（第２版）」による。
出典の詳細については、共通出典一覧（付録３）参照。
地形と活断層を示している図
各地方の地形と活断層を示した図、および各都府県（地域）の地形と活断層を示した図では、「新編日本の活断層」の確実度T及びUのものを図示した。なお新しい知見に基づき、削除した断層、確実度を変更した断層がある（本文参照）。各都府県（地域）別の図において示した活断層の名称は、原則として地震調査研究推進本部による調査対象断層の名称を用いた。そのため、通称と異なる名称になっている場合がある。なお、調査対象断層以外で本文中に記述のある断層については、「新編日本の活断層」の名称を用いた。
地形は「数値地図２５０ｍメッシュ（標高）」による。
各都府県（地域）別の図において、火山の位置は、「日本活火山総覧（第２版）」による。
出典の詳細については、共通出典一覧（付録３）参照。
小さな地震まで含めた最近の浅い地震活動を示している図
各観測機関、大学等による震源分布を図示した。
活断層は、「新編日本の活断層」の確実度T及びUのものを図示した。ただし、新しい知見に基づき、削除した断層、確実度を変更した断層がある（本文参照）。
火山の位置は、「日本活火山総覧（第２版）」による。
出典の詳細については、共通出典一覧参照。
伸びと縮みを示している図
各地方毎に、約１００年間、約１０年間の伸びと縮みの図を示した。最近約１００年の伸びと縮みは、明治時代の測量結果と最近の測量結果との差から求めたものである。各地域の全域を測量するには数年程度かかることもあるので、地域ごとで測量の時期は異なる。また、厳密に言えば同一地域内でも地点ごとに測量の時期は異なる。このため、「約１００年間の」とした。また、約１０年間の伸びと縮みについても同様である。
震度分布を示している図
各地方で、被害地震の例として挙げている地震について、震度分布を示した。震度のデータは、原則として気象庁データを用いたが、古い地震については、「新編被害地震総覧」などによるものもある。原典に震度分布図がある場合にはそれを用い、ない場合には震度データを基にコンターを引いた。
余震回数を示しているグラフ
各地方で、被害地震の例として挙げている地震について、余震回数の推移を示すグラフを掲載した。余震回数は、ある観測点で観測した回数（有感の場合には、揺れを感じた回数）を示した場合と、気象庁などの地震観測網により観測された地震数を示した場合とがある。気象庁などの地震観測網により観測されている場合には、どこかの観測点で有感であった場合に、有感余震としている。
被害を及ぼした主な地震の表
各都道府県毎に、被害を及ぼした主な地震の一覧表を掲載した。掲載した地震は、当該都道府県内に複数の死者または複数の全壊家屋の被害が生じたことが明らかにされている地震である。
地域（名称）の欄には、その地震に名称がある場合にはその名称を（ ）内に記載し、そうでない場合には地震が発生した地域あるいは古い地震では被害を受けた地域を記載した。Ｍの値は、原則として理科年表を用い、理科年表に載っていない地震については、震源の位置と同様の資料を用いた。主な被害には、原則として、死者、行方不明者、負傷者、全壊家屋を記載し、津波あるいは火災に特徴があった場合には、流失家屋あるいは焼失家屋を記載した。その値については、原則として各都道府県の地域防災計画またはその関連資料によったが、その他、理科年表、「新編日本被害地震総覧」なども参考にした。また、古い地震などで、当該都道府県内の死者数などが特定できない地震については、（ ）内に全体の被害を記載した。