以下にそれぞれの概要を述べる。

１）　データ編集

個々の地震探査記録の内容を調べ、不良反射記録の発見及びエラｰの修正・除去等を行う。また各データにオフセット、杭番号の情報を登録する（ジオメトリの定義）。

２）　静補正処理

各受振器及びそれぞれの震源の高度差あるいは直下の低速度の表層（盛土等）の厚さは地震記録上で反射波の出現時間に微妙な時間ずれを発生させる。したがって、各受振器で得られた屈折波の初動走時を用いて、高度差と表層の遅れ走時分の到達時間補正を行う。

３）　共通反射点編集

ある震源と受振点の間の反射点はその中点に位置する。発震−受振展開が順次進行方向に移動する場合、同時に反射点も進行方向に移動する。このとき発震位置及び受振位置が異なるが中点の位置が同一の反射点が集まる。すなわちこの点が共通反射点である。その点に対応する受振点記録を集めれば共通反射点記録群となる。データ編集で定義したジオメトリを用いて、共通反射点編集を実施した。

４）　周波数フィルタ処理

地震記録に含まれる反射信号以外の信号を取り除く作業を指し、各種周波数フィルタを通過させることによって本処理を行なう。周波数フィルタには、ローパスフィルタ（低域通過）、ハイパスフィルタ（高域通過）、バンドパスフィルタ（帯域通過）、ノッチフィルタ（特定周波数遮断）等がある。

今回はノッチフィルタにより高圧線等に起因する電源ノイズ等をカットした。また、本調査では夕方等に風が強まる傾向があり、それによって木立等の振動による影響が現れていたため、ノイズを除去するためにバンドパスフィルタを適用した。同時に遠方からの交通ノイズの影響も考慮してフィルタの範囲をテストによって決めた。

５）　振幅減衰回復処理

地震探査記録に含まれる幾何減衰の影響を取り除くための振幅補正を実施した。一般に震源は点と見なせるが、そこから放射された地震波は四方八方へと伝播しながら、その距離に反比例して減衰する（幾何減衰）。反射波も同様に震源−反射面−受振器間の距離に反比例して減衰する。したがってこの伝播距離による減衰分を補正して、深い地層境界面からの反射波を浅い部分からの反射波と同様な振幅に持ち上げる。

６）　ディコンボリューション処理

反射記録の中に含まれる繰り返し性のある信号を取り除く処理を実施した。陸上の場合では極く表層の低速度な層によって起こることがあり、これら繰り返し性の波は、記録上でしばしば真の反射波の信号を見にくくしたり、弱めたりする。

繰り返し性を示す記録のスペクトルは、それぞれの繰り返しの周波数、もしくはその２倍、３倍、の周波数でピークを示す。したがってディコンボリューションは、これらのピークを示す振幅を抑さえて、全体のスペクトルがほぼ平坦となるようにする処理作業を行なう。

７）　速度解析

ＮＭＯ補正に必要な地震波速度（重合速度）をもとめるために速度解析を実施した。速度解析の方法として定速度走査法（Ｃｏｎｓｔａｎｔ Ｖｅｌｏｃｉｔｙ Ｓｃａｎ）と定速度重合法（Ｃｏｎｓｔａｎｔ Ｖｅｌｏｃｉｔｙ Ｓｔａｃｋ）を実施した。基本的にはともに、さまざまな重合速度でＮＭＯ補正と共通反射点重合をほどこし、それらの効果を比較することにより、最適な重合速度を垂直走時の関数として選んでいった。定速度走査法では、ひとつのＣＤＰ記録に対して、定速度重合法はいくつかの連続したＣＤＰ記録に対して、その効果をみた。速度が小さいと補正しすぎとなり、大きいと補正不足となるので数回のトライアルにより適正な速度関数を求めた。

８）　ＮＭＯ補正

共通反射点記録（ＣＤＰ）中の各波形での反射波が、発震点と受振点間のオフセット距離（震源距離）が大きいほど遅れて到達する。これら走時のオフセットがゼロ、すなわち発震点と受振点が同一位置にある場合の走時（垂直走時）にたいする遅れをＮＭＯ（ｎｏｒｍａｌ ｍｏｖｅ−ｏｕｔ）といい、この遅れぶんを補正して、各波形をあたかもオフセットがゼロの記録になるようにする操作を実施した。

９）　共通反射点重合

ＮＭＯ補正した地震記録を反射点毎に足し合わせ１つの地震記録にした。これにより地震記録のランダムなノイズ成分は相殺されて弱まり、逆に同一時間に現われる反射信号は重合されて強まり、信号対雑音比（Ｓ／Ｎ比）を向上させる。

１０）　残留静補正

ＮＭＯ補正後の記録について同一反射波の走時がさらに一致するように、また重合断面上の反射位相の連続性が向上するように、再度静補正を実施し共通反射点重合を繰り返す作業を実施した。

１１）　マイグレーション処理

重合記録断面は、発震点と受振点が一致するゼロオフセットの記録をならべたものであり、その縦軸は時間である。反射波は、地表から反射面に垂直に入射して再び地表にもどってくるまでの往復走時に対応する時間のところに表示される。このため斜め方向から反射してきた波も各波形の直下に表示され、結果として記録断面上の反射面の位置や傾きは地下の実際の反射面のものと異なってくる。真の地下構造をあらわすためには、反射面の位置などを移動させて、実際の傾斜および位置を復元する必要がある。　

一般に地質構造が大きく変化する部分では、弾性波の散乱や回折現象が著しく、明瞭な反射波や屈折波を観測することは困難なため、上記の処理を必要とする。

１２）　ＡＧＣ（自動振幅制御）処理

反射位相の強弱を自動的に補正し、強い反射波をやや弱め、弱い反射波を強め、地層境界面の連続性を見やすくする処理を実施した。

１３）　深度変換処理

以上の各処理を行って得られる記録は、地面から各地層の境界面までの弾性波の伝搬時間に対応した時間断面である。これに速度解析で得られた各地層の弾性波伝搬速度を用い、時間断面から深度断面への変換を実施した。