これを挟んだ反射法弾性波探査、ボーリング等の調査結果から、当地区における綾瀬川断層について、次のことが言える。

�@反射法弾性波探査の結果、Ａ，Ｂ両測線とも浅部は明らかではないが、深度１００〜１５０ｍ以深では上記推定断層位置付近において、反射面の傾斜が変化する部分が、その両側に認められ、わずかではあるが、下方へ累積する傾向にある。

�Aまた、Ａ、Ｂ両測線を比較すると、ＴＢ−７，８を含む火山灰層は標高−１９ｍ付近と殆ど差がみられない。Ｂ層基底面の礫層下面及びａ−２，ａ−３火山灰層を含むシルト、火山灰層のグループはＢ測線に比べ、北側に位置するＡ測線では３〜４ｍ下位に位置するが、下位のａ−４，ａ−５火山灰層を伴うシルト層はＡ，Ｂ測線とも−８１〜−８２ｍに連続して検出されており、少なくとも深度１００ｍまでの範囲での南北方向に関しての変位の累積は認められない。

�B清水・堀口（１９８１）は、地形解析・浅層部のローム層・硬砂層の分布等から、深作地区で約６ｍの段差が認められるとし、綾瀬川断層の根拠の一つとした。一方、堀口・角田（１９８７）では、標高−１８ｍ〜−１９ｍにみられる腐食土混じりシルト層の分布が見沼代用水を挟んで６０ｃｍの高度差が見られることを示している。今回の調査でもほぼ同レベルに検出されているが、ここからはＴＢ−７，８の広域テフラを検出している。このＴＢ−７，８テフラを含む層は、東の岩槻台地までよく連続する。

以上のことから大宮地区（深作・膝子）においては、浅部、少なくとも深度１００ｍ以浅までは、断層・撓曲等に伴う変位を受けている積極的な証拠は得られない。しかし、深部では反射法弾性波探査の結果が示すように、綾瀬川断層が推定された位置を中心として地層の傾斜が変わる等の変形が認められ、基盤の変位が浅部に及んでいる可能性がある。

次に活動度について検討する。

本調査では、ボーリング調査により地層分布の確認できる深度１００ｍ付近では、ＴＢ−７，８の分布など、下総層群中部に対応するものと考えられ、３０万年前後の年代に相当する可能性が強い。さらに標高−２１０ｍ付近でＢ−Ｍ境界にあたる約７３万年の年代が推定できる。

活動度に関しては、変位の認められる地下深部における地質資料に乏しく、確定的な判断は困難である。また、深度２００ｍ付近の年代を、古地磁気測定結果からＢ−Ｍ境界で約７０万年と考えた場合、Ｂ測線で約３０ｍの変位量が認められる（反射法弾性波探査の結果より）。また、当地域では上総層群基底の標高が約−１０００ｍ付近に位置するものと考えられ（図４−２，鈴木（１９９６）他）、その年代を鮮新世中部の約３００万年とみた場合、この３００万年間の累積量はＢ測線で約２０ｍである。Ａ測線では、累積傾向が見られるのは２００ｍ以深であり、−２００ｍ地点での変位量を"０"と仮定すると、−１０００ｍ地点では約５０ｍの変位となる。

仮に、Ｂ測線において、過去７０万年間における変位量が３０ｍ、３００万年〜７０万年間の累積量が２０ｍであったと仮定すると、その１０００年当たりの変位速度Ｓは、それぞれ、約４．３ｃｍ、０．９ｃｍである。

また、Ａ測線で同様に考えた場合、３００万年〜７０万年間での変位が約５０ｍであると仮定でき、１０００年当たりの変位速度Ｓは、約２．２ｃｍとなる。

新編日本の活断層では、活動度の評価として以下に示す分類がある。

Ａ級 １０ｍ ＞ Ｓ ≧ １ｍ

Ｂ級 １ｍ ＞ Ｓ ≧ ０．１ｍ

Ｃ級 ０．１ｍ＞ Ｓ ≧ ０．０１ｍ

上記の変位速度を「新編日本の活断層」の活動度評価に当てはめた場合、最大見積もってＣ級の活動度と評価できる。

特に後期更新世の少なくとも２０〜３０万年以降は、調査対象地内については目立った活動が見られないといえる。