@ 堆積層など弾性波速度の変化を伴う地質構造であれば、観測された人工地震の反射記録を処理して、その地盤の断面図を作成することが出来る。
A また同時に、各地層の弾性波速度を求められる(速度解析)。
B 容易に深い地層の探査が可能であり、また深部に低速度層・断層等がある場合でも解析出来る。
C デジタルデ−タ処理のため、解析に個人の主観が入ることが少ない。
<参考;我が国における反射法小史>
昭和25年 W.Harry Mayne CMP重合法の現場技術特許取得。
昭和30年 石油資源開発の5ケ年計画策定、石油資源開発株式会社の設立
昭和31年 プラクラ社(西独)の陸上地震探鉱技術導入。GSI社(米国)の海上地震探鉱技術導入。磁気録音方式(アナログ方式)の採用。
昭和34年 MGS社(米国)の音波探鉱技術導入。
昭和37年 DPS(Seismic Data Processing System ;地震探鉱総合解析機、米SIE社)の採用。
昭和41年 CMP重合を行うことができるDPSを導入(米Geo Space社)、同時にCMP重合法を実用的に本格採用。
昭和42年 デジタル探鉱機(米Ti社、DFS10000)、CDCソフトウェアなど輸入。
昭和43年 エアーガンの採用、デジタル解析本格化。