弾性波探査は、地表あるいは地表付近で震動（弾性波）を人工的に発生させ、その地下からの応答（地震記録）を測定し、地下構造を推定する手法である。人工的に発震された弾性波は、地下の弾性的性質（音響インピーダンス：密度と速度の積）の異なる境界面（地層境界など）に達すると、その震動エネルギーの大半は屈折波として下位の地層へ伝播するが、一部は上方へ反射して地表に返ってくる。この波を地表に配列展開した受振器によってとらえ、弾性波の到達時間や震動エネルギーの減衰の状況などから地下構造を推定する。

（２）　測定方法

�@　測　量

反射法弾性波探査に先立って、全受振点・発震点の水準測量およびトラバース測量を実施した。なお、Ｐ１、Ｐ２測線の水準測量の基準は次のとおりである。

・　Ｐ１測線：嬉野町地形図（縮尺：１／２，５００）の測点Ｎｏ．２０から約２００ｍ南方にある県道嬉野・美杉線上の図根点（標高１７．２ｍ）（図２−１−２）　

・　Ｐ２測線：松阪市都市計画図（縮尺：１／２，５００）の測点Ｎｏ．３９２付近の市道西野・山口１号線上の図根点（標高９２．１ｍ）　（図２−１−４）

Ｐ１測線の標高は１４ｍ〜２２ｍの範囲にあり、ほぼ平坦である。Ｐ２測線は東端で標高約５２ｍ、西端で約１０３ｍである。

�A　テスト測定

各測線での本測定に先立って、下表に示すテストを実施した。

表２−１−２　テスト測定一覧表

（ａ）　Ｐ１測線−発震周波数

測定に先立ち、測定仕様を決定するため、発震周波数帯域を検討した。その結果、発震周波数帯域は２０〜１２０Ｈｚが適していると判断した。なお、垂直重合数は、測線東半部の測定では４回としたが、西半部では県道の交通量が非常に多いため、交通量の少ない時に測定し、１〜４回とした。

（ｂ）　Ｐ２測線−垂直重合数

垂直重合数について検討した結果、重合数が１０回以上では大きな変化が認められなかった。このことから本測定での垂直重合数は、原則として１０回とし、エネルギーが弱い場合は重合数を増やすこととした。

�B　測　定

テストの結果に基づき、表２−１−３に示す方法で測定を実施した。

表２−１−３ 浅層反射法探査の方法

探査深度を考慮して、Ｐ１測線では片側５９チャンネルのスプリット（振り分け）展開（最大オフセット距離：５８０ｍ）、Ｐ２測線では片側６０チャンネルのスプリット展開（最大オフセット距離：１４７．５ｍ）で行った。

Ｐ１測線（震源：ミニバイブ）における測定手順は、以下のとおりである。

バイブレータ震源の発震時間は１０秒で、その間、各受振点で受けた信号は ＣＭＰケーブルにより観測車内の探鉱機へ送られる。 探鉱機ではスウィープ毎に震源から送られたパイロット信号との相互相関を取り、所定の垂直重合を行う。モニター記録をチェックし、記録が良好ならば探鉱機内のハードディスクに書き込み、保存した。

測定が終了したら、震源を次の発震点に移動して同様の測定作業を繰り返した。このような測定方法は共通反射点（ＣＲＰ：ｃｏｍｍｏｎ ｒｅｆｌｅｃｔｉｏｎ ｐｏｉｎｔ）水平重合法と呼ばれる。

（３）　測定機器

浅層反射法弾性波探査に使用した測定機器は、表２−１−４に示すとおりである。

表２−１−４ 浅層反射法探査使用機器