長さ１．５ｋｍの測線において、大型バイブレータと小型バイブレータを併用した浅層反射法地震探査を実施した。現地調査では、反射法の測定作業とそれに付帯した測量作業を行った。
（１） 作業工程
平成１５年９月から測線踏査を開始し、地元交渉や許認可申請などを経て、平成１５年１０月上旬に現地調査を実施した。以下、その日程を示す。
・動員 ： 平成１５年１０月５日
・受振ライン設定 ： 平成１５年１０月６日
・パラメータテスト ： 平成１５年１０月６日
・測定作業 ： 平成１５年１０月７日 〜 同年１０月９日
・撤収・復員 ： 平成１５年１０月１０日 〜 同年１０月１１日
合計 ７日間
測定作業に並行して、測量作業を平成１５年１０月４日から８日まで（５日間）実施した。
（２） 実績
測点数（受振点と発震点）の実績は、以下のとおりである。
・総受振点数 ： ３０１点
・総発震点数 ： ３０１点
−２測定作業
測線に沿って、道路の路肩に、受振点の位置を示す木杭を５ｍ間隔で設置した。木杭を中心に、それぞれ３個の受振器（固有周波数 １０Ｈｚの速度型ジオフォン）を約０．５ｍ間隔で展開した。データ収録には、ＧＤＡＰＳ−３有線テレメトリーシステム（図３−２−１−７）を使用し、４受振点（２０ｍ）ごとにデータ収録装置（ＲＳＵ）を設置すると共に、データ伝送用の本線ケーブルを測線に沿って敷設した。道道八千代帯広線との交差点では、交通に支障を来たさないように、本線ケーブルの共架を行い、電柱などを利用して空中でケーブルを渡した。ウツベツ川はほとんど水量がなかったので、直接、ケーブルを対岸に渡し、陸上自衛隊敷地内に入った。陸上自衛隊敷地内では、測線となる作業道の脇に受振器、本線ケーブル及びＲＳＵを配置した。
震源には、原則として大型バイブレータ１台（図３−２−１−８）を使用して、５ｍ間隔で発振を行った。各発振点では、原則、３スイープの発振による垂直重合を行い、Ｓ／Ｎの向上を図った。但し、帯広市上水道配水場に近接する道路区間では、住宅が近く、道路幅も狭いので、振動の影響を考慮して、小型のミニバイブレータ（図３−２−１−９）を震源とした。
測定作業では、測線長が１．５ｋｍと短く、総受振点数も３０１点なので、各発振に対して全受振点で観測を行う固定展開方式を用いた。各受振点での観測データは、ＲＳＵにおいてＡ／Ｄ変換を行い、本線ケーブルを通じて観測車内のデータ収録装置に伝送して最終的に磁気テープに収録した。
−３ 測量作業
ＲＴＫ−ＧＰＳ測量により測点（受振点及び発振点）位置を算出した。受振点については、木杭の位置（受振器展開の中心）を、発振点については実際の起振箇所（ベースプレート）の位置を算出した。
（１） 作業工程
・動員 ： 平成１５年１０月４日
・測線測量 ： 平成１５年１０月５日〜同年１０月７日
・基準点測量 ： 平成１５年１０月６日
・復員 ： 平成１５年１０月８日
合計 ５日間
（２） 実績
・測線長 ： １．５ｋｍ
・受振点数 ： ３０１点
・発震点数 ： ３０１点
（３） 測量方法
@ 基準点測量
調査地域内に、国家四等三角点「浄水場」を与点とした、ＲＴＫ−ＧＰＳ観測の放射法を行い、新設基準点を１点設置した。
A 測線測量
作業で使用する道路（作業路線）の植え込み、または路肩に、受振点と発震点の位置を、エスロンテープを使用して、計画された間隔に、木杭、または白チョークで標示した。
B 細部測量
国家四等三角点「浄水場」と新設基準点を与点としたＲＴＫ−ＧＰＳ測量の放射法を行い、受振点と発震点の位置を求めた。
C 水準測量
細部測量で受振点と発震点の標高を、位置と同時に求めた。
D 受振点及び発震点の座標算出
細部測量で取得した測量データをもとに受振点及び発震点の座標値を算出した。
（５） 使用した国家三角点及び国家水準点
本作業で使用した測地諸元を以下に記す。
・点名 ： 浄水場
・等級 ： 四等三角点
・１／５万地形図 ： 帯広
（６） 測定諸元 表１
−４ 主要機材
（１） 反射法
・起振車 ： ＩＶＩ社ＭＫ４／Ｙ２４００バイブレータ １台
： ＩＶＩ社ミニバイブレータ １台
・受振器 ： ＳＭ−２４ （固有周波数１０Ｈｚ ３個／組）
・データ収録システム ： ＧＤＡＰＳ−３ デジタルテレメトリーシステム
・車両 ： 観測車および一般車両
（２） 測量
・ＲＴＫ−ＧＰＳ測量機 ： ＴＯＰＣＯＮ ＬＥＧＡＣＹ Ｅ／ＧＧＤ ３台
・トータルステーション ： ＴＯＰＣＯＮＧＰＴ６００３Ｃ １台
・データコレクタ ： ＴＯＰＣＯＮ ＦＣ−７ ２台
・３素子プリズム ： ＴＯＰＣＯＮ２型 ２台
−５ 取得データの品質
図３−２−１−１１、図３−２−１−１２、図３−２−１−１３に取得データの例を示す。各例において右側が原データ（ショット記録）、左側が取得した原データに対してディジタルフィルター（図面の表示段階での３０Ｈｚ〜１５０Ｈｚのバンドパスフィルタ）を適用したものである。調査期間中、陸上自衛隊十勝飛行場内で土木工事が実施されており、ほぼすべてのショット記録において、その土木工事に起因したノイズのため、反射波が部分的に不明瞭となっているが、低周波数除去フィルターを適用すると、ノイズが低減され、明瞭な反射波が現れてくる。
@ ＶＰ−１
測線の起点において、大型バイブレータで発振した記録（図３−２−１−１０）である。受振点番号１３０〜２６０の区間では、陸上自衛隊基地内の工事に起因したノイズが卓越している。但し、前述したように低周波数除去フィルターを適用すると、反射波が明瞭となる。反射波は、往復走時で、発発震点付近で約１秒、測線の端で約１．２秒の深度まで確認できる。
A ＶＰ−１００
住宅街において小型バイブレータで発振した記録 （図３−２−１−１１）である。大型バイブレータと比較して震源エネルギーが小さいので、記録全体にわたりノイズが卓越している。低周波数除去フィルターを適用すると、反射波の存在が確認できる。発振点付近で約０．５秒、測線の端で約０．７秒の深度まで明瞭な反射波が見られる。
B ＶＰ−２００
陸上自衛隊の滑走路脇の作業道において大型バイブレータで発振した記録（図３−２−１−１２）である。震源からのエネルギーが工事現場のノイズレベルよりも相対的に高いので、原記録の品質は良好であり、往復走時で約１．２秒まで明瞭な反射波が確認できる。０．３秒から０．５秒の区間には、強振幅の反射波が存在する。
C ＶＰ−３０９
陸上自衛隊基地内に測線の終点において大型バイブレータで発振した記録（図３−２−１−１３）である。震源付近では表面波によるノイズ、測線の南東部では道路での車両通行によるノイズが卓越している。低周波数除去フィルターを適用することにより、約０．５秒まで明瞭な反射波の存在が確認できる。