図２−３−５に現場における測定作業模式図を示す。現場作業は主に@測量、A展開作業、B発震及び記録作業、C撤収作業から構成される。Bの作業において記録を取得する作業中にA展開作業およびC撤収作業も同時並行して行う。
@測量
全ての作業に先立って、受振点位置となる地点に杭あるいは道路上にマーキングを行う。本作業では受振点間隔は５ｍ（Ｓｋ−１測線）と２ｍ（Ｓｋ−２測線）で行った。各測線においてそれぞれの間隔で測線上に受振点位置を測量して行く。その後、各受振点につき測角，測距，レベル測量を行い各点について相対座標値，標高値を求めた。
A 展開作業
測量により道路上に示された杭・ﾏｰｷﾝｸﾞに従い、受振器及び本線を設置する。受振器は１組（１受振点）につき６個で構成されていて、６個の中心が杭位置になるように広げて設置した。それぞれの受振器の設置間隔は１ｍとした。受振器の設置方法は道路端の地面に強くさし込む方法とし、設置位置が舗装道路上の場合にはピックスタンドを用いた。このように１受振点に多数個の受振器を設置して測定することを｢グルーピング｣と呼び、表面波の混入の軽減やノイズ対策に効果がある。図２−３−５に示すように、受振器は本線に接続され観測車にある地震探査機にあつめられる。展開作業は記録取得ﾁｬﾝﾈﾙ（今回は４８ｃｈ）の倍程度設置後、発震作業が開始される。発震作業が進むつれ、測線前方では常に展開作業が行われていることになる。
B 発震作業
受振器・本線が設置された後、ラインチェックを行い、観測車に入力されている受振器・本線の動作状況をチェックする。その後、発震・記録取得作業を行う。
発震源として図２−３−６に示す加速式重垂落下方式の油圧インパクター（形式：ＣＪＭ−Ｍｉｎｉ６５）を用いた。この震源は油圧システムにより発震を制御して、繰り返し発震性能に優れ、また、自走もできる。実際の発震作業は１発震点につき１０〜２０回のスタックを行った。
震源から発震された弾性波（Ｐ波）は地中を伝播し地層境界から反射し、地表の受振器に入ってくる。受振器からの振動を電気信号に変換し、本線を通じて観測車の地震探査機に取り込む。探査機ではデジタル変換した後、磁気テープに収録する。
本作業では１発震点につき同時に４８ｃｈの記録を取得した。発震点はその４８ｃｈの端で行うエンドショットで行った。一箇所の発震作業が終わり、データ収録も正常に終了されたことを確認後、次の発震点に震源は移動する。発震点が移動すると受振点の展開も移動するロールアロング方式で測定を行った。
C 撤収作業
発震が終了した後方の展開資材（受振器と本線）は発震の進行状況とともに撤収され、測線前方の未展開部に移動されまた展開される。
（２）使用機器
使用機器は表２−３−２に示したとおりである。
表２−３−２浅層反射法弾性波探査使用機器一覧表