解釈図を図３−２６に示す。基盤岩の上面、三浦層群上面、上総層群上面（東京湾不整合）等を解釈した。

（１） 測線の南端付近で地表より深度約２００ｍに連続性の良い反射面が確認できる（下総層群の上部・下部をわける礫層分布と対応付けられる）。測線の北側に向かって緩やかに浅くなっている。測線全体にわたり、この反射面に段差構造は確認できない。

（２） 測線全体にわたり深度約４００ｍ付近の振幅の強い反射面が確認できる（東京湾不整合の礫層分布と対応付けられる）。ほぼ平坦で連続性は良く、測線の北側に向かって緩やかに浅くなっている。測線全体にわたりこの反射面に段差構造は確認できない。

（３） 深度約１１００ｍ付近にほぼ平坦な強振幅反射面が確認できる。楡井他（１９７２）の坑井データとの対比から、これらは「船橋Ｂシルト層」中に発達する層厚約 １５ｍの砂礫層に対応するものと考えられる。

（４） 深度約１１００ｍ〜１５００ｍの範囲にほぼ平坦な成層構造が認められるが、また反射波の振幅の横方向への変化が大きいことが確認できる。このことは、この深度区間で岩相の側方変化が大きい事と対応づけられ、図３−２４の｢船橋観測井｣と｢ＦＲ−１８｣（両坑井は極近傍（ １ｋｍ程度）に位置）の坑井間で地層対応が困難であることからもうかがえる。

（５） 深部基盤岩からの反射波は測線の南端で深度約２５００ｍであり、北端で約２０００ｍである。深度１５００ｍ以浅の地層の非常に緩やかな南傾斜に対して、基盤岩の南傾斜は測線全体に亙ってかなり急傾斜（７〜１１度程度）である。

（６） 基盤反射波に関しては、測点Ｎｏ．１００付近を境界として若干の不連続が認められると共に、その振幅は北側で強く、南側でやや弱くなっている。また、反射波の周波数が北側で低く、南側で高い。この基盤岩の構造形態は、測線の南端から測点Ｎｏ．８０付近迄は緩やかな南傾斜であり、測点Ｎｏ．８０〜１００でほぼ平坦となり測点 Ｎｏ．１００〜１５０の範囲はやや急な南傾斜である。 従って測点 Ｎｏ．４０からＮｏ．１３０の距離間（約２．３ｋｍ）で基盤岩は南側に約３００ｍの高度差があることとなる。測点 Ｎｏ．１６０から北側（測線の北側３分の１）は、基盤反射波がやや弱くなっているが、この部分の不均一な発震点の配置、地表地質の影響などにより、Ｓ／Ｎ比が若干悪くなっていると考えられる。

（７） 本調査測線では、基盤岩から東京湾不整合を切って連続する段差構造など（活断層）は認められない。