以後の検討を行う際に、調査結果から仮定し固定する値を以下に示す。

・最新活動時期　３，５００年前（平成９年度、液状化痕から推定した約３，５００～３，８００年前から仮定）

・活動間隔　３，５００年以上（最新活動時期から仮定）

・十和田八戸火砕流堆積物（Ｔｏ－Ｈ）の年代　約１．２～１．３万年前（既存文献）

・十和田八戸火砕流堆積物（Ｔｏ－Ｈ）の標高差　約５～６ｍ（ボーリング調査及び既存ボーリングから推定）

・十和田大不動火砕流堆積物（Ｔｏ－Ｏｆ）の年代　約３．３万年前（既存文献、年代測定結果）

・十和田大不動火砕流堆積物（Ｔｏ－Ｏｆ）の標高差　約１０ｍ（ボーリング調査）

・腐植物層Ⅱの約２万年前の同時間面の標高差　約７ｍ（ボーリング調査及び年代測定から推定）

・上記した地層の標高差を断層変位で生じた変位量として考える。

①　活動間隔が３，５００年以上と考えられることから、Ｔｏ－Ｈ（約１．２～１．３万年前）以降の断層活動の回数は３回以下と推定される。

②　Ｔｏ－Ｈの標高差（約５～６ｍ）とＴｏ－Ｈの断層活動の回数から単位変位量（鉛直方向）を推定すると、１回の場合約５～６ｍ、２回の場合約 ２．５～３ｍ、３回の場合約１．７～２ｍと推定される。東北地方における内陸主要活断層の事例研究（粟田，１９９８など）から単位変位量（鉛直方向）が５ｍ以上になる可能性が低いと考えられることから、Ｔｏ－Ｈ以降に断層活動が１回であった可能性は低いとし、以下にＴｏ－Ｈ以降の断層活動が２回ないし３回の場合について検討を進める。

③　Ｔｏ－Ｈの年代（約 １．２～ １．３万年前）、最新活動（３，５ＯＯ年前）及び活動間隔（３，５００年以上）から、活動間隔は２回の場合４，２５０～９，５００年間隔、３回の場合３，５００～４，７５０年間隔と算出される。

④　図２－３－１７－１、図２－３－１７－２にＴｏ－Ｈの標高差を約６ｍとして単位変位量（鉛直方向）を仮定し推定した活動履歴を示す。これらの図ではＴｏ－Ｏｆの標高差とやや矛盾が生じる。以下ではＴｏ－Ｈの標高差を約５ｍとして検討を進める。

⑤　Ｔｏ－Ｈの標高差約５ｍから、単位変位量（鉛直方向）を、十和田八戸火砕流堆積以降の断層活動が２回の場合は約２．５ｍ、３回の場合約１．７ｍと仮定する。

⑥　Ｔｏ－Ｈ以降に２回の断層活動があり、単位変位量（鉛直方向）２．５ｍ、活動間隔を４，２５０～９，５００年と仮定して活動履歴を推定すると、図２－３－１８に示すとおりとなる。この図では活動間隔が長い（９，５００年）ときはＴｏ－Ｏｆの標高差と矛盾しないが短い（４，２５０年）ときはやや矛盾がある。

⑦　さらに、Ｔｏ－Ｏｆは１０ｍの標高差があり、単位変位量が２．５ｍであることから４回の活動を受けていることことになる。Ｔｏ－Ｏｆの年代（約３．３万年前）、最新活動（３，５００年前）及び４回の活動から活動間隔を推定すると、７，３７５～９，８３３年間隔と算出される。この活動間隔と単位変位量（鉛直方向）２．５ｍで活動履歴を推定すると図２－３－１９に示すとおりとなる。

⑧　図２－３－１８と図２－３－１９で各地層と矛盾なく、重複する範囲は活動間隔７，３７５～９，５００年のときである。重複する範囲を図２－３－２０に示す。このことから、Ｔｏ－Ｈ以降に２回の断層活動が起きた可能性が考えられ、活動間隔は概ね７，０００～１０，０００年程度として考えられ、平均変位速度（鉛直方向）は０．２５～０．３６ｍ／千年となる。

⑨　同様に、Ｔｏ－Ｈ以降に３回の断層活動があり、単位変位量（鉛直方向）１．７ｍ、　活動間隔を３，５００～４，７５０年と仮定して活動履歴を推定すると、図２－３－２１に　示すとおりとなる。この図では完全に矛盾は無くならないが、年代、断層の　活動間隔のばらつきなどの様々な誤差を考慮すると、３回である可能性は否　定されない。

⑩　さらに、Ｔｏ－Ｏｆは１０ｍの標高差があり、単位変位量が１．７ｍであることから６回の活動を受けていることになる。Ｔｏ－Ｏｆの年代（約３．３万年）、最新活動（３，５００年前）及び６回の活動から活動間隔を推定すると、４，９１７～５，９００年間隔と算出される。この活動間隔と単位変位量（鉛直方向）１．７ｍで活動履歴を推定すると図２－３－２２に示すとおりとなる。

⑪　図２－３－２１と図２－３－２２で重複する範囲は無いが、その違いは２００年以下であり、誤差要素を考慮すればこれを矛盾と考える必要はない。図２－３－２３にＴｏ－ＨとＴｏ－Ｏｆで仮定した際の範囲を示す。以上から、Ｔｏ－Ｈ以降に３回の断層活動が起きた可能性があり、この場合は活動間隔は概ね４，５００～５，０００年程度と考えられ、平均変位速度（鉛直方向）は０．３４～０．３８ｍ／千年程度となる。