以後の検討を行う際に、調査結果から仮定し固定する値を以下に示す。

・最新活動時期　３，５００年前（平成９年度、液状化痕から推定した約３，５００〜３，８００年前から仮定）

・活動間隔　３，５００年以上（最新活動時期から仮定）

・十和田八戸火砕流堆積物（Ｔｏ−Ｈ）の年代　約１．２〜１．３万年前（既存文献）

・十和田八戸火砕流堆積物（Ｔｏ−Ｈ）の標高差　約５〜６ｍ（ボーリング調査及び既存ボーリングから推定）

・十和田大不動火砕流堆積物（Ｔｏ−Ｏｆ）の年代　約３．３万年前（既存文献、年代測定結果）

・十和田大不動火砕流堆積物（Ｔｏ−Ｏｆ）の標高差　約１０ｍ（ボーリング調査）

・腐植物層�Uの約２万年前の同時間面の標高差　約７ｍ（ボーリング調査及び年代測定から推定）

・上記した地層の標高差を断層変位で生じた変位量として考える。

�@　活動間隔が３，５００年以上と考えられることから、Ｔｏ−Ｈ（約１．２〜１．３万年前）以降の断層活動の回数は３回以下と推定される。

�A　Ｔｏ−Ｈの標高差（約５〜６ｍ）とＴｏ−Ｈの断層活動の回数から単位変位量（鉛直方向）を推定すると、１回の場合約５〜６ｍ、２回の場合約 ２．５〜３ｍ、３回の場合約１．７〜２ｍと推定される。東北地方における内陸主要活断層の事例研究（粟田，１９９８など）から単位変位量（鉛直方向）が５ｍ以上になる可能性が低いと考えられることから、Ｔｏ−Ｈ以降に断層活動が１回であった可能性は低いとし、以下にＴｏ−Ｈ以降の断層活動が２回ないし３回の場合について検討を進める。

�B　Ｔｏ−Ｈの年代（約 １．２〜 １．３万年前）、最新活動（３，５ＯＯ年前）及び活動間隔（３，５００年以上）から、活動間隔は２回の場合４，２５０〜９，５００年間隔、３回の場合３，５００〜４，７５０年間隔と算出される。

�C　図２−３−１７−１、図２−３−１７−２にＴｏ−Ｈの標高差を約６ｍとして単位変位量（鉛直方向）を仮定し推定した活動履歴を示す。これらの図ではＴｏ−Ｏｆの標高差とやや矛盾が生じる。以下ではＴｏ−Ｈの標高差を約５ｍとして検討を進める。

�D　Ｔｏ−Ｈの標高差約５ｍから、単位変位量（鉛直方向）を、十和田八戸火砕流堆積以降の断層活動が２回の場合は約２．５ｍ、３回の場合約１．７ｍと仮定する。

�E　Ｔｏ−Ｈ以降に２回の断層活動があり、単位変位量（鉛直方向）２．５ｍ、活動間隔を４，２５０〜９，５００年と仮定して活動履歴を推定すると、図２−３−１８に示すとおりとなる。この図では活動間隔が長い（９，５００年）ときはＴｏ−Ｏｆの標高差と矛盾しないが短い（４，２５０年）ときはやや矛盾がある。

�F　さらに、Ｔｏ−Ｏｆは１０ｍの標高差があり、単位変位量が２．５ｍであることから４回の活動を受けていることことになる。Ｔｏ−Ｏｆの年代（約３．３万年前）、最新活動（３，５００年前）及び４回の活動から活動間隔を推定すると、７，３７５〜９，８３３年間隔と算出される。この活動間隔と単位変位量（鉛直方向）２．５ｍで活動履歴を推定すると図２−３−１９に示すとおりとなる。

�G　図２−３−１８と図２−３−１９で各地層と矛盾なく、重複する範囲は活動間隔７，３７５〜９，５００年のときである。重複する範囲を図２−３−２０に示す。このことから、Ｔｏ−Ｈ以降に２回の断層活動が起きた可能性が考えられ、活動間隔は概ね７，０００〜１０，０００年程度として考えられ、平均変位速度（鉛直方向）は０．２５〜０．３６ｍ／千年となる。

�H　同様に、Ｔｏ−Ｈ以降に３回の断層活動があり、単位変位量（鉛直方向）１．７ｍ、　活動間隔を３，５００〜４，７５０年と仮定して活動履歴を推定すると、図２−３−２１に　示すとおりとなる。この図では完全に矛盾は無くならないが、年代、断層の　活動間隔のばらつきなどの様々な誤差を考慮すると、３回である可能性は否　定されない。

�I　さらに、Ｔｏ−Ｏｆは１０ｍの標高差があり、単位変位量が１．７ｍであることから６回の活動を受けていることになる。Ｔｏ−Ｏｆの年代（約３．３万年）、最新活動（３，５００年前）及び６回の活動から活動間隔を推定すると、４，９１７〜５，９００年間隔と算出される。この活動間隔と単位変位量（鉛直方向）１．７ｍで活動履歴を推定すると図２−３−２２に示すとおりとなる。

�J　図２−３−２１と図２−３−２２で重複する範囲は無いが、その違いは２００年以下であり、誤差要素を考慮すればこれを矛盾と考える必要はない。図２−３−２３にＴｏ−ＨとＴｏ−Ｏｆで仮定した際の範囲を示す。以上から、Ｔｏ−Ｈ以降に３回の断層活動が起きた可能性があり、この場合は活動間隔は概ね４，５００〜５，０００年程度と考えられ、平均変位速度（鉛直方向）は０．３４〜０．３８ｍ／千年程度となる。