ＬＩＮＥ−１ ： 平成９年８月２１日〜同年９月３日 （総発震点数：１７６）

ＬＩＮＥ−２ ： 平成９年８月３０日〜同年９月７日 （総発震点数：８３）

現地調査は、ＬＩＮＥ−１、ＬＩＮＥ−２の順に行い、両測線ともに西から東に向かって測定を実施した。調査地域は市街地のためノイズレベルが極めて高いこと、１０００ｍ以上の基盤深度が想定されたため、調査には大型バイブレータ２台を標準とした。図３−３６−１、図３−３６−２、図３−３６−３に現地調査風景を示す。

一般に深部構造を捉えるためには、重合数および有効オフセット距離（発震点−受振点距離）の維持が、浅部構造には連続的な発震点の欠落を避けることや受・発震点間隔を小さくすることが必要である。しかし、市街地では、近接する構造物、埋設管及び周辺住民への影響も十分に考慮する必要がある。そのため、本調査では、発震台数（１〜２台）、スウィープ数（１〜１０回）、フォースアウト量（４０〜９０％）、アレイパターン（固定発震）について調整するとともに、大型バイブレーターの進入や発震ができない個所では適宜ミニバイブレータを併用することでこれらの条件を満たすようにした。

調査に際しては、測線が市街地を通るため、事前の周辺住民への周知に万全を期した結果、調査時には苦情はほとんどなかった。